新型コロナウイルス（COVID-19）による影響により、日本のビジネスに大きな影響を与え、今後、デジタルマーケティングの戦略、手段、考え方が大きく変わっていきます。

そこで、コロナ禍によるデジタルマーケティングの動向や、成功事例を踏まえて、下記の項目で記述します。

①新型コロナによる影響

　　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が日本に与えた影響について記載。

②影響まとめ及び、考察

　　上記①の影響をまとめ、今後の取り組みについての考察について記載。

③今後の取り組み

　上記②の考察から今後の注目される取り組み内容及び、成功事例等について記載。

①新型コロナによる影響

7割以上の企業が「新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている」

【MarkeZineニュース】から引用　（クリックにて詳細を見てください）

株式会社 Grillが大中小企業のマーケティング・広告・広報担当者334名に対して実施した、新型コロナのアンケートで6割以上の企業で広告宣伝費が減少し、オフラインイベントがストップされている

また、今後の取り組みとしても、さらなる予算削減が来ると判断され、これまでとは違った広告宣伝に方針を検討するとある。

■6割以上の企業で広告宣伝費が減少

■7割以上が「新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている」

「リアル」から「デジタル」へ　SNS活用、 e-コマース、オウンドメディアに注力

【MarkeZineニュース】から引用　（クリックにて詳細を見てください）

アジャイルメディア・ネットワークが大中小企業の企業のマーケティング責任者・担当者等159名に対して新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響を調査した

これまでのリアルのイベント、マス広告から、SNS活用、e-コマースへシフトしている

■投資を抑制した取り組みは？　　　／　　　　■今後力を入れたい取り組みは？

■投資の抑制と拡大の比較

上記から、「リアル」⇒「デジタル」の投資にシフトしている

世界的に新型コロナの影響が発生し、日本でもデジタル化への変革が発生

【【日本語字幕】【ウェビナー】新型コロナウイルスの影響と消費者行動】から引用
　（クリックにて詳細を見てください）

シミラーウェブ主催のセミナー『新型コロナウイルスの影響を読み解きながら、その中で変化に対応する消費者行動を探る』の内容を抜粋します。

※シミラーウェブとは世界中のWEBのトラフィックデータを収集し、ビッグデータ技術にて競合他社サイトのアクセス状況などを分析するツールです。

■グローバルでのネットスーパーのトラフィック

海外は急激に伸びているが、日本穏やかな上昇となっており、購入スタイルは消極的だが、徐々に購買変化が発生している。

■グローバルでのオンライン決済のトラフィック

フランス等一部でトラフィックが落ち込んでいるのは、不景気を恐れ、出費を抑えていると考えられる。日本では、ネットスーパーと同じく徐々に上昇してきている。

■日本の電子署名会社のトラフィック

日本の電子決済は、根強い印鑑文化があり、これまでデジタル化がなかなか進まなかったが、今回のリモート勤務の影響から変革が発生している。

「コロナ禍」で"キャッシュレス決済"の利用が促進、"まとめ買い"は2人に1人が経験アリ

株式会社ビデオリサーチの【「コロナ禍」で生活者が消費している"モノ"と"コト"】から引用　（クリックにて詳細を見てください）

全体的に"キャッシュレス決済(32%)"の利用が増加。他、12-69才では"インターネットのショッピングモール(35％)"、70-74才では"ドラッグストア(37％)"の利用が高くなっている。

まとめ買い経験者は約5割。"調理済み冷凍食品・インスタント食品(26%)"が最も高く、上位は食品と衛生商品。

新型コロナのEC影響、緊急事態宣言の全国拡大で注文数50%増

株式会社ロックウェーブの【【データで見る】新型コロナウイルス感染拡大がECサイトの注文件数へ与えた影響】から引用　（クリックにて詳細を見てください）

ロックウェーブがこのほどまとめた「新型コロナウイルス感染拡大がECサイトの注文件数へ与えた影響」によると、緊急事態宣言による外出自粛と大型連休が重なったことで「巣ごもり消費」に拍車がかかり、大きく加速していたことが分かった。

株式会社Nintが行った「新型コロナウイルスの影響によるEC市場動向」調査では、3大ECモール（楽天・Amazon・Yahooショッピング）合計の月次売上が通常の年とは大きく異なり、1・2・3月の順で増加し、前年比も同じく1・2・3月の順で増加していることが確認された。

②影響まとめ及び、考察

新型コロナによる影響についてまとめ、今後の取り組みについての考察について、下記に記載します

●企業の顧客獲得方法に変化が発生

　オフラインイベントから、オンラインへのシフトが発生し、既に企業では優先すべき投資に変化が発生している。

●デジタル化の推進加速

　これまでなかなか進まなかった社内でのデジタル化がこの２~３カ月で一気に加速しており、クラウドサービス（SaaS版）の利用が急増している。

　・Web会議システム・・・  Zoom、 Microsoft Teams等のWEB会議だけでなく、ウェビナーでも活用できるツールの需要が急速に発生している

　米Microsoft、2桁の増収増益、「2年分のデジタル変革が2カ月で起きた」

　・電子署名システム・・・クラウドサインや、 Docusignといったクラウドサービスの普及、契約書作成、承認フロー、電子決済、契約書管理、ナレッジ蓄積・共有が可能

　・人事系システム・・・SmartHR（ https://smarthr.jp/ ）といったクラウドサービスで、入退社手続き、ペーパーレス年末調整、 Web給与明細、雇用契約等がWEBで完結

　・プロジェクト管理・・・ Slack 、BackLog等のオンライン上でのプロジェクト管理が行え、タスク管理、ファイル管理、スケジュール管理、要員管理（弊社でもプロジェクトで利用）

　・SFA（営業支援システム）・・・説明は割愛

●勝てる企業と負ける企業が明確化

　 EC業界からも判断できるように、楽天・Amazon・Yahooショッピング等で急速に売り上げを上げている一方で、デジタルシフトしてない企業、差別化できない企業大きく売り上げが下がっている。

コロナ禍は続くのか？

コロナ禍の影響は、一時的なものではなく、元の生活には戻れないと言われ、終息時期についても下記のような見解があります。（下記に参考URLなり）

　・研究者から2022年までかけて集団免疫を獲得等もあり

　　「コロナ禍」はいつまで続く？：2022年終息説ほかいくつかのシナリオ（ 2020.05.21）

　　　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/web/19/050800015/052000010/

　・医師1,346人の33％が2021年7月以降も終息しないと回答

　　「新型コロナウイルス感染症はいつ終息する」医師1,346人が回答（2020/5/11）

　　　https://seniorguide.jp/article/1251298.html

【影響内容に対する課題点】　　

①企業の顧客獲得方法に変化が発生・・・これまで、セミナーや営業を介してたリードの獲得が難しく、またこれまで通りの一辺倒のマス広告の限界が発生している。また、企業も新たな取り組みを検討している。

【対応策】⇒コミュニティマーケティング（BtoC、BtoB向け）

②デジタル化の推進加速・・・各SaaSを導入してオンライン化が進めているが、システムがバラバラとなり重複入力など、システム管理の負荷が発生する。

【対応策】⇒iPaaS（BtoB向け）

③勝てる企業と負ける企業が明確化・・・オンライン上での商品、サービス訴求するには、競合他社が多く、価格競争に陥る。

これまでのオフラインでのコミュニケーションが取りにくく、ユーザがいつ必要としているか等の情報取得が難しい。

【対応策】⇒サブスクリプションモデル（BtoC向け）
                   DtoCモデル（BtoC、BtoB向け）
                   コミュニティマーケティング（BtoC、BtoB向け）

【対応策概要】

上記の対応策の概要を記載します

①サブスクリプションモデル

　コロナ禍においても、影響を受けていないビジネスモデル

　※ユーザの【所有】という観点から、【利用】という観点へシフトし利用した分だけとして、日本でもその市場規模はどんどん広がっており、2018年の時点で日本での市場規模は5,600億円以上まで広がり、今後さらに成長する。

②DtoC

　コロナ禍において、ネットショップの需要が高まり、Amazon、楽天等の大手ECモールの拡大しています。しかし、出店店舗側からは競合他社が多く、価格競争にならざるを得ません。その中でメーカー企業が生き残りかけて対応する施策して、製造者が直接消費者と取引を行うDtoCが注目され、海外では多くの企業がDtoCに舵を切っています。

③iPaaS

　コロナ禍において、ネット上で完結する仕組みが急務となっており、調査報告の通りのクラウド上のSaaS版の仕組みを使う企業が急増しています。しかしシステムがバラバラとなると、2重管理や管理が複雑となります。そこで注目されているのがiPaaSです。

④コミュニティマーケティング

　コロナ禍の影響により、これまでのオフラインで行ってきたセミナーや営業を介してたリードの獲得の手法が難しくなった中で、BtoB企業、BtoC企業を横断し、業界を問わず注目を集めるマーケティング手法「コミュニティマーケティング」が注目させています。

次回は、対応策の詳細について記載できればと思います！！